SYSTEM

働く環境を知る

安心して働き、より良い職場にする教育制度

入社時教育

社内制度、組織体系、ISO、グループウェア利用などの基礎的な教育を行います。

現場研修

配属先やスキル・経験に応じて、製造部、法制管理・品質保証部、開発設計部など、さまざまな部門で研修を受ける場合があります。

OJT教育

配属先で、あなたのスキルや経験に応じたOJT教育を行い、仕事に必要な知識や技術を身につけていただきます。

自己啓発援助制度

社員の自己啓発を支援するために、通信教育の受講料の一部または全額を会社が負担する制度を設けています。
対象となる通信教育は、長野県経営者協会、産能大学、長野経済研究所、日本能率協会等の会社が指定する通信教育です。

社員一人ひとりの力が生かされる改善提案制度

改善提案制度

社員一人ひとりが「改善活動」に取り組むことで、より良い製品づくり、より良い職場環境を目指しています。
グループウェアを利用して、改善のノウハウを共有し、より効果的な改善活動を行っています。

SDGsへの取り組み

職場におけるハラスメントの防止に取り組んでいます。
  • 管理職向けにパワハラ防止教育を実施しています。
  • 「職場におけるハラスメントの防止に関する規定」を設けています。
  • ストレスチェックを年1回実施し、労働基準監督署に報告しています。
  • 従業員にセクシャルハラスメントの防止とパワハラ禁止を周知しています。
過度な長時間労働の防止に取り組んでいます。
  • 毎週水曜日はノー残業デーを設定し、定時退社を推奨しています。
  • 時間外の事前申請と事後チェックにより不必要な残業を防止しています。
  • 残業時間が月45時間以上の場合は対策を実施しています。
  • 36協定及び働き方改革法の残業時間上限規制を遵守しています。
  • 5日間の年次有給休暇の計画的付与制度を活用しています。
  • システムでの労働時間の自動集計と管理を実施しています。
安全で衛生的な労働環境の整備に取り組んでいます。
  • 毎月1回安全衛生委員会を開催し、安全衛生について話し合っています。
  • 安全衛生教育を実施し、従業員の安全意識を高めています。
  • 安全週間や衛生週間を設け、安全衛生についての啓発活動を行っています。
労働者のメンタルヘルスを良好に維持するための対策に取り組んでいます。
  • 産業医による面談により、メンタルヘルスの予防を図っています。
  • ストレスチェックの結果を、精神保健福祉士のチェックの上、産業医の面談を実施しています。

その他にも、企業型確定拠出年金制度、リゾート施設利用制度等、様々な制度を設け
従業員が安心して働ける環境を整え、健康と安全を守り、生産性の向上を目指しています。